皆さんは「不妊症」という言葉からどんなイメージを抱くでしょうか。
多くの女性が20歳代で結婚・出産をしていた1980年代頃までは、不妊症の原因は、生殖機能に
何らかのトラブルを抱えた場合がほとんどでした。
近年では、晩婚化が進んだことで高齢でも妊娠を希望する人の増加に伴い、疾患ではなく、加齢による
自然な妊娠力の低下によって不妊に悩む人が増えました。
現在、全国では約４人に１人、最も多い東京都では３人に１人が35歳以上のいわゆる高齢出産です。
女性の妊孕性（妊娠する力）の低下は、おもに卵子の老化によるものと考えられています。
女性の卵子は胎児のときに約700万個作られ、その後は新しく作られることはありません。精子は生涯作られ続けるのに対し、卵子は、卵巣でじっと出番を待っているのです。
卵子の老化が進むと、不妊治療をしても妊娠できる確率は高くありません。もともと体外受精などの高度な生殖補助医療で出産できる可能性は若い人でも高いわけではなく、１回につき２割ほど。それが32歳頃から微妙に下がり始め、40歳では１割を、45歳で１パーセントを切ります（日本産科婦人科学会「2010年生殖補助医療データブック」）。
ただ、良いタイミングで治療を始めることができれば、妊娠率を少しは上げることができますから、たくさんの人が産婦人科に助けを求めるようになりました。今日の日本では、カップルの６組に１組は何らかの不妊治療をしたことがあるといわれています。体外受精などの高度な生殖補助医療によって生まれる子どもは、
日本産科婦人科学会の2010年の統計によると28,945人となり、全出生の約37人に１人に当たります。
不妊になる確率は、以前は、「10組に1組」と言われておりましたが、近年では「6〜7組に1組」とも
言われています。平成24年の、婚姻数は 668,869組ということなので、約11万組が不妊の可能性があると推測されます。
実際の夫婦の動向を、国立社会保障・人口問題研究所「第14 回出生動向基本調査」（平成23年）から見てみると、約30%の夫婦は不妊を心配したことがあり、その半数（16.4％）が実際に不妊の検査や
治療を行っている。また、子どものいない夫婦ではその割合が高まり、52.2％の夫婦が不妊を心配したことがあり、実際に不妊の治療を受けたことがある（または現在受けている）夫婦は28.6%になります。
不妊を心配する・実際に治療を受けるといった傾向は近年増加傾向になり、加えて、流産・死産を経験したことがある夫婦も 16.1%となり、この傾向もまた増加傾向にあります。
このように、不妊治療は特別な事情を持った人々のための治療とは言えなくなっております。
